コラム
Patient Reported Outcomes・患者団体 関連新着!!
患者団体のHTAプロセスへの関与：欧米の先進事例と日本の現状 英NICEの患者団体提出（Patient/Carer Group submission）制度や、HTAi Patient Involvementガイドラインを […]
費用対効果評価制度における検証 関係業界からの意見陳述の整理
○共通する基本的な主張：両業界とも、検証会議において3つの技術的論点（健康アウトカム指標での改善、ICERの不確実性、比較対照技術の選定）について重要な課題が整理・共有されたことを評価する一方、それらの課題の解決策と制度 […]
介助者負担とCarer QALY TRAP
介助者負担は、かつて「介助者の仕事への影響（生産性損失）」として計量されてきた。しかし老老介護・認認介護の増加により介助者が既に就労していないケースが増え、生産性損失の枠組みでは捉えきれない問題が顕在化した。その拡張概念 […]
費用対効果評価制度における検証について ― 中医協 費用対効果評価専門部会（令和8年9月9日）提出資料の整理 ―
○政策的背景：骨太の方針2025・2026、大臣折衝事項（令和7年12月）、自民・維新の連立政権合意及び社会保障改革骨子（令和8年7月）において、費用対効果評価制度の客観的な検証と、それを踏まえた価格調整範囲の拡大・制度 […]
国際医薬経済・アウトカム研究学会（ISPOR）日本部会 第21回学術集会 報告
2026年8月31日、東京・星陵会館ホールにおいて、国際医薬経済・アウトカム研究学会（ISPOR）日本部会の第21回学術集会が開催された。開会にあたり、日本部会会長である後藤励氏（慶應義塾大学）から、月末の平日にもかかわ […]
医療経済評価における「価値」の指標化の限界
公表論文の整理によれば、医療経済評価（ICERやINB）は本質的に「効率性」の指標であり、次の2種類に区分される。 ・ 生産の効率性：同じ健康改善をより安く生み出すこと ・ 配分の効率性：社会厚生（social welf […]
第17回CSP-HOR年会プログラム 日本版HTA（医療技術評価）の現在地と未来図 —臨床現場と社会実装の視点から—
2026年7月26日に東京大学医学系研究科教育研究棟鉄門記念講堂にて開催された第17回CSP-HOR年会では、「日本版HTA（医療技術評価）の現在地と未来図―臨床現場と社会実装の視点から―」を統一テーマに、臨床試験の実践 […]
EU HTA レギュレーション 本格施行と日本への示唆
2025年1月から適用開始されたEU HTA規則（Regulation (EU) 2021/2282）は、欧州連合（EU）加盟27か国における医療技術評価（HTA）の一部を共同化する枠組みである。従来、各国が個別に実施し […]
製品事例が問う：介護費用のHTA統合と認知症領域の費用対効果評価
2025年11月に価格調整が実施されたレカネマブ（レケンビ）は、日本の費用対効果評価制度が直面する最も複雑な課題を一つの製品事例として凝縮しています。市場規模986億円（最大指定品目）という財政的重要性に加え、「公的介護 […]
費用対効果評価と診療ガイドライン統合の現在地 乳癌・高血圧学会の実践から ── EBMからVBMへのパラダイムシフトが問うもの
医療の意思決定を支える枠組みは大きく変わりつつあります。20世紀後半に確立したEvidence-Based Medicine（EBM）は、「臨床経験と最良の外部エビデンスを統合して患者個別の診療に意思決定を行う」（Sac […]